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June 05, 2006

QUICK配信記事

■ 「日経」傘下のQUICKという経済専門のニュース配信会社がある。過日、そこから雪斎のインタビュー記事を配信してもらった。雪斎には、「いい話」であった。論壇という空間から離れたお陰で、色々と面白い見聞ができるようになったのは、確かなことである。
 インタビューを受けたのは、東京・日本橋の三井タワーにあるQUICK本社である。最上階にマンダリン・オリエンタル・ホテルが入っている日本橋再開発の象徴的な場所である。中々、面白いところであった。
 さて、今週も、大変だな…。

□ エコノミスト「40年後の戦後100年をどう迎えますか?」政治学者・「雪斎」氏

QUICKエコノミスト情報 VOL.305 「5月特版-政治⑭」 2006/05/22

 2001年春に小泉政権が誕生して5年が経過した。昨年9月の総選挙に大勝し、このまま自民一党が圧倒する体制へ移行する勢いだが、ここにきて格差問題など小泉構造改革の「影」の部分への注目が広がりをみせている。政治の現状と課題を政治学者の「雪斎」氏に聞いた。

 「40年後の戦後100年をどう迎えますか?」 雪斎

【問】昨年9・11総選挙の結果をどう見るか。
【答】昨年の総選挙の時期というのは、景気は回復局面にあり、「自民党が選挙に勝てば株価はもっと上昇する」との見方が大勢だった。自民党の標語「改革を止めるな」は、そうしたいわば、行け行けどんどんとでも表現すべき世の雰囲気に沿うものであった。こういう状況で自民党が負けるとは考えにくい。一方、民主党の標語「日本をあきらめない」は、何らかの逆境の最中にある人々に向けて発せられてこそ意味を持つが、景気回復の恩恵を被りつつある都市層の人々には奇異な印象を与えるものであった。自民党の圧勝というより時流を読み違えた民主党の自滅だ。

【問】自民党の広報・メディア戦略が功を奏したとの見方もある。
【答】メディア云々は既に四十年以上も前から言われている。二十年前の中曽根康弘総理は、メディアを意識的に使った政治家だったし、細川護煕総理も、そのように心掛けようとした。その点、小泉総理だけが際立ってメディア利用に長けていたわけではないし、メディアの効用は第一義ではない。景気回復基調の最中の選挙で積極的なものを打ち出した自民党が勝ったということだ。

【問】小泉総理の「自民党をぶっ壊す」は実現したのか。
【答】「自民党をぶっ壊す」という言葉だけが一人歩きしている。「自民党を変える」、「変わらなければぶっ壊す」が、小泉総理の言葉の全体である。小泉総理が変えようとしたのは、経済学者の野口悠紀雄氏が指摘する「一九四〇年体制」に依存した自民党の有り様である。
 自民党には、二つの政策上の流れが混在していたといえる。第一は、明治以来の「富国」路線を引き継いだ層である。そこでは、経済発展は目標にはなるけれども、国内での格差の是正といったことには、関心が払われなかった。
 第二は、「一九四〇体制」に寄生した層である。一九三〇年代以降、経済停滞や社会不安に対処する意味合いで、さらには戦争に伴う国家総動員の必要に応じる形で、経済活動に対する国家統制や国民生活の平準化が進められた。野口氏はそうした社会の様相を「一九四〇年体制」と呼んだ。「一九四〇年体制」は戦後に至っても存続し、世界で最も成功した社会主義国家と揶揄された戦後・日本の様相を形作った。そこでは、政府の役割は国民生活の細部に関わるから、「大きな政府」の様相を呈さないわけにはいかない。田中角栄総理の政治手法は、この「一九四〇年体制」が構築した「大きい政府」の存在を前提としていた。田中総理は、戦時中から進められた社会階層の平準化を戦後の「中央-地方」関係においても推し進めた。
小泉総理が「抵抗勢力」と呼んで批判を加えた層は、特に田中総理以後に自民党の主流を占めた「一九四〇年体制」寄生層に他ならなかった。要するに、「一九四〇年体制」が存続する中で温存されてきた非効率、既得権益の構造に寄り添った人々が、小泉総理にとっては、「敵」であったといえるであろう。
小泉総理は、そうした非効率や既得権益が放置される限りは、日本の経済、社会上の活力の維持は覚束ないと考え、構造改革を進めてきた。そして、昨年、九・一一総選挙に勝利して、「一九四〇年体制」に寄生した層の影響力を削ぎ落とすことに成功した。これが、「自民党を変える」ということの意味である。

【問】小泉総理の政治は正しかったのか。
【答】田中総理は、中央の富を地方に還流するという政治手法を確立した政治家だった。この政治手法は、田中政権時の昭和四十年代後半頃までは必要とされていた。戦後、日本は、急速な経済発展を遂げたが、その成果はすぐに全国津々浦々に行き渡ったわけではなかったからだ。そうした経済発展の果実を全国に行き渡らせるために、道路公団などの特殊法人が必要とされたわけである。
ただし、そうした枠組は、時代が移れば非効率や既得権益の塊になるし、非効率や既得権益は、経済上、政治上の発展の妨げになる。一九八〇年代の英国では、マーガレット・サッチャーが「英国病」の元凶とされた非効率や既得権益の打破に挑戦すべく、劇的な改革を断行した。
結局、一九八〇年代の英国にサッチャーが必要であったのと同じように、二〇〇〇年代の日本には小泉総理が必要だったということだ。サッチャーの時代、中曽根総理はサッチャーと同じようなことをやろうとした。国鉄や電電公社民営化は、その事例である。中曽根総理の下での改革は、不徹底に終わった。中曽根総理が「宿題」として積み残しにした課題を小泉総理は任期五年で処理した。
 加えて、中曽根時代のロナルド・レーガンとの「ロン・ヤス」関係を超える日米関係の良好な状態を「ブッシュ・コイズミ」同盟として築いたことの意義は、大きかった。イラクへの自衛隊派遣とか拉致被害者帰還に結び付いた北朝鮮訪問といった外交選択は、良好な日米関係を前提としていたからである。

【問】格差問題など小泉構造改革の「影」の部分への注目が広がりをみせている。
【答】強調されるべきは、何時の世でも、為政者の第一の仕事が「民のかまどを賑わせること」だということである。 「格差」云々というのは、「かまどの賑わい」が戻ってきているから、いえる話である。日本の社会全体が貧しかった頃、あるいは景気低迷期には、格差云々などと言っていられなかった。景気を回復させ豊かにすることが、至上命題であったからである。
十数年前のバブル期も、そうだった。当時、たまたま都心に土地をもっていた人々が、それを売って一夜にして十億、二十億という大金を手に入れることが出来た。片や、地価が上がり過ぎているから、当時の高校生が「いくら勉強していい学校に入っても、結局は、都会には家一軒、マンションも買えない」と嘆いたという話が伝えられていた。それが、バブル期の「格差」のイメージだった。ところが、そういう「格差」の話は、バブルが崩壊した後には聞かれなくなった。地価の下落で一時期は億単位だった都心のマンション価格が数千万円程度に落ち、そうしたマンションが普通の人々でも手の届くものになったからである。もっとも、土地資産「格差」を政策的に是正しようとしたのが、バブル崩壊へのトリガーを引いたという話もある。この場合、景気低迷と格差縮小とでは、どちらが好ましかったというのであろうか。
そして、近年、再び景気が持ち直してきたら、また「格差」云々という話が出始めた。景気が悪い時に「格差」云々などとは誰も言わない。要するに、繁盛している料理屋で料理が配られる時に、気の短い客が「注文した料理がまだ、自分のところに配られていないぞ」と怒っているようなものであろう。
 景気低迷期には、「景気を何とかせよ」と批判し、景気好調期には、「格差が生じているぞ。何とかせよ」と批判する。「格差」云々という話も、その点では、かなり手軽な政府批判のツールだといえなくもない。

【問】小泉政権が誕生して5年が経過した。小泉総理は何を推し進めたのか。
【答】結局、小泉「構造改革」の眼目は、「一九四〇体制」の打破である。一九八〇年代の中曽根総理以上に、英国のマーガレット・サッチャー的なスタイルをとった。
 ただし、決定的なのは、金融危機を乗り越えたことである。小泉総理は竹中平蔵さんとの連携で金融危機を乗り越えた。二〇〇二年の秋、竹中さんは「今、株を買っておけば、この後がすごいことになる」と確信を持って語っていた。。おそらく、「今が底でこれからどんどん上がっていく」と読んでいたのだろう。つまり、自分のやることにいささかのゆるぎもなく金融再生に取り組んでいたということだ。これは政治家としてはかなり凄いことだ。それまでは、銀行の膨大な不良債権が足枷となって、どんな政策も不況やデフレーションには効かなかった。これをクリアしたというのが小泉総理の一番の功績だろう。他にも道路公団や郵政の民営化などトピックはいくらでもあるけれども、決定的なのは銀行の不良債権処理に目処をつけたことだ。

【問】このまま自民党一党優位体制は続くのか。
【答】いわゆる「小泉チルドレン」の動向が大事だ。この議員たちが政治家としての実力を蓄え、きちんと政治の仕事をやっていれば、自民党の優位は揺るがない。ただし、逆ならば一気に優位は消える。国会議員が一年生の段階から「一つの世代・集団」として注目されているという例はない。彼らが政治家として余りにも頼りにならないとか、軽薄だということで国民の失笑を買うような事態が度重なれば、彼らに対する世の追い風は、一転して逆風になるであろう。
 自民党は、絶えず「改革」を演出しなければ政権を維持できないということを自覚していることも必要だ。「もうこのままでいいだろう」と思ってしまえば、自民党への支持は急落するだろう。

【問】アジア外交が行き詰まっている。
【答】特に中国、韓国との関係をどう修復するかは、確かに重大な課題である。特に中国との関係が険悪なままだと、東南アジアを初めとする周囲の国々にも要らぬ不安を与えることになる、米国もまた、ブッシュ政権下では東アジアにおけるトップ・プライオリティを日本に置き続けるだろうけれども、日中関係それ自体がこじれることは望んでいない。対韓関係にしても、靖国や竹島問題などでヒート・アップしているとしても、たとえば日本のソニーと韓国のサムソンが共同で事業に取り組むといったように、企業同士の「国境を越えた」提携や分業体制の構築は進んでいる。そういう関係が出来上がっているところに、政治的な理由で感情的になってお互いの利益にならないようなことをやるというのは、どう考えても賢明ではない。もっとも、日本国民の中国に対する感情は以前に比べ冷めている。日本にとっては、中国、韓国は、もはや情緒的な「友好」の相手などではなく、実利を軸とした「競合」と「提携」の相手でしかない。対中、対韓外交に関しては、「友好」云々よりも、「実利」一辺倒で行う姿勢が大事だ。小泉後には、対中関係、対韓関係で修正が入るだろうけれども、それが「友好」の復活に結び付くと考えてはならない。特に中国との「政冷経熱」関係は、どこまでも「政冷経熱」関係であって、「政熱経熱」関係になることはない。そのように割り切って見ることが大事であろう。
対中摩擦、対韓摩擦の実態は広く世界に知らしめていく必要がある。「ハト派」か「タカ派」かという議論は意味がない。特に対外政策の展開に際しては、知恵を駆使する「フクロウ派」を標榜しなければならない。
 
【問】小泉後の国内政策はどう変わるか。
【答】「小泉的なるもの」は若干、緩和されるだろう。ただし、「小さな政府」を指向する基本的な流れは変わらない。「構造改革」の断行に向けて、一本調子で進むのではなく、一旦、足踏みして再び進んでいく。株式投資における「押し目」のような時期が来る。誰が「小泉後継」になろうとも、「小泉以前」に戻すようなことはできない。戻そうとすれば、国民的な支持は一気に離れる。
 憲法改正への具体的な動きは、即時、進めるべきである。憲法改正を進めないと国際的な日本のプレゼンスに関わってくる。加えて、消費税論議は避けるべきではない。

【問】ポスト小泉をどう予想するか。
【答】対外政策の観点からすれば、対アジア政策で強硬姿勢だけを続けるというわけにはいかない。安倍晋三官房長官や麻生太郎外務大臣ならば、特に中国との「デタント」を進めるのには、不安が残るであろうけれども、福田康夫元官房長官ならば、そうした「デタント」を上手く進められるであろうという公算は高い。ただし、次の宰相を選ぶ基準は、対アジア政策だけではない。
 政局絡みの話は、事前の予測ほど、当てにならないものはない。

【問】総選挙で惨敗した民主党は自民党にどう対抗すればよいのか。
【答】具体的な政策案件について、政府・与党の上回る実効性を持つ「対案」を出し、「政策担当能力」を証明し続けることだ。民主党が対案路線を通じて具体的な政策課題を前にした利益の調整、微調整の作業にかかわり続けようとするならば、国民は民主党の政権担当能力に信頼を置くようになる。自民党主導の政権が何らかの失政を犯した場合には、国民はあまり心配しないで民主党に政権を委ねることが出来る。
 その点では、前原誠司氏以下の前執行部の当初の方針は誤っていなかった。永田メール事件の問題は、前原執行部が「対案路線」を脇において不毛な「党争」に走ったことである。民主党は、前原氏を代表に選出した折の初心に立ち返るべきだろう。小沢新執行部もこの方向性は外せない。小沢氏が前原氏の対案路線は間違っていると思っているのなら、彼は完全な誤りを犯すであろう。既に、その悪しき兆候は現れている。永田メール事件で民主党が猛烈に叩かれたことからも、現在の日本国民は民主党に政府の足を無責任に引っ張るような振る舞いを要求していないことがわかる。
 対案路線には成果を政府・与党に横取りされるという批判が民主党内外から上がっているけれども、仮に政府・与党に横取りされても、「今、政府・与党が進めている政策のオリジナルは民主党だ」と主張すればよい。対案路線の真の意義は民主党それ自体の政権担当能力を証明し、それを世に知らしめることである。余計な「党争」に走ったり、無用な「政局」を演出しようとしたりしてならない。

【問】本年4・23衆院千葉7区補選で小沢民主党が勝利した。
【答】それは、自民党サイドの「自失」という色彩が強い。「小沢」が評価されての故ではない。

【問】日本経済の課題と展望を。
【答】外交評論家の岡崎久彦氏は、著書「百年の遺産」の中で次のように書いている。「文化の最盛期というのは、古今東西の歴史で、戦乱の百年後に訪れる。漢の武帝、唐の玄宗の時代、日本の元禄(関ヶ原から百年後)、十九世紀末ベル・エポック(フランス革命とナポレオン戦争から100年後)等、皆そうだ」。岡崎氏の説に従えば、日本文化の爛熟期は、四十年後、戦後百年の二〇四五年前後に訪れる。そして、その時期に元禄期の井原西鶴、近松門左衛門、尾形光琳、松尾芭蕉のような働きをするのは、現在の子供達だ。この展望は楽しい。私は、その頃に齢八十に達しているけれども、文化の爛熟期に「ヴィンテージ・ワイン」の如き豊かな時間の中で人生の黄昏を迎えているのであれば、これほど有り難いことはない。ただし、その前提は、今後の日本が対外政策上の舵取りを誤ることなく、現在の経済上の実力や社会の活力を維持していくことである。
 私は東北の田舎の生まれだ。幼少期だった昭和四十年代半ばですら、長い時間を過ごした母親の実家には、水洗トイレがなかった。家の前の道は砂利道でアスファルトは敷いていなかった。薪を使ってお風呂を沸かした。冬になると豆炭が欠かせない。私を含めて、そういう時代の貧しい感覚を覚えている人々は、何かを始めるにも、「資金がない」とか「それをするにも知識や情報がない」といった自己規制を掛けてしまって、自分の才能を充分に開花させずに終わったところがある。日本が「豊かな時代」に入った後に生まれ育った人々は、余計なことを考えずに自分の才能を開花させることができる。今年前半の日本の最高のヒロインは、フィギュア・スケートの荒川静香さんであろうけれども、フィギュア・スケートのような資金も時間も掛かるスポーツを多くの人々がしているということは、それだけ日本が豊かになったということを意味している。豊かな時代であればこそ、様々な才能の発掘と開花を支えることができるし、色々な文化が築ける。少なくとも現在の子供達には、そういう可能性がある。だからこそ、今の大人達が頑張って経済力を落とさないようにしないといけない。その観点からも、日本の本質的な課題は、経済上の実力や社会上の活力をどのように保つかということである。目下の現役世代の責務とは、そうした活力を保つ仕掛けを作っていくことにある。

           (聞き手・QUICK 情報本部)

次回のQUICKエコノミスト情報は、5月24日(水)配信予定。コメンテータは、岡野進・大和総研アメリカ社長です。

<配信レポート>
… 「」ニッセイ基礎研究所・櫨氏(06/05/17)
BBQ9677 … 「景気の『いざなぎ』超えをどう見るべきか」双日総研・吉崎氏(06/05/10)
BBO3850 … 「心の政治を取り戻さないか」新党大地・鈴木宗男氏(06/05/08)
BBF0239 … 「構造改革の評価はこれからだ」三菱UFJ証券・水野氏(06/04/26)
BAX4497 … 「0.75%までの利上げはすでに予告?」BNPパリバ・河野氏(06/04/19)
BAS0705 … 「利上げを過剰に織り込む金利先物市場」伊藤忠・中島氏(06/04/12)
BAM1883 … 「日銀政策委員会からハト派が消える?」J.P.モルガン証券・菅野氏(06/04/05)
BAL0084 … 「"新聞の切り抜き名人"が自民党を救った」参院議員・世耕弘成氏(06/04/04)
AZY7851 … 「人口減少の下でデフレ脱却する日本経済」みずほ証券・佐治氏(06/03/22)
AZW8117 … 「『岡田株』上昇する」民主党・岡田克也氏(06/03/20)
AZT3408 … 「2大景気超えでゼロ金利解除へ」UFJ総研・嶋中氏(06/03/15)
AZQ9767 … 「本当に想定内ですか?」社民党・福島みずほ(06/03/13)
AZN1776 … 「2つの転換で空前の長期景気拡大へ」野村證券・木内氏(06/03/08)
AZH1852 … 「戦後最長の拡張期間57ヵ月を更新する可能性」三井住友・宅森氏(06/03/01)
AZE5095 … 「テレビ国家が増幅する、国家利益が喪失する」東大・石田英敬氏(06/02/27)
AZA5442 … 「日銀の裁量上昇で荒れる金融市場」UBS証券・白川氏(06/02/22)
AYU8911 … 「米追加利上げは may be」大和総研アメリカ・岡野氏(06/02/15)
AYS9750 … 「看板男なき後のシナリオ」日本大学・岩井奉信氏(06/02/13)

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Comments

「ふくろう」ですか。なかなか面白いことをおっしゃい
ますなぁ。

Posted by: おおみや%バイト君 | June 05, 2006 at 07:23 PM

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